韓日の青少年交流事業は3月と6月に予定されていたが、日本側で事業を主管する日韓文化交流基金がオンラインでの交流を提案して実現した。
国立国際教育院によると、4月20日~5月1日に実施された1回目のオンライン交流では、ビデオ電話「スカイプ」を使って韓日の大学生と高校生118人が新型コロナで変化した生活や女性の社会進出、韓日関係などについて話し合った。
12日に始まった2回目のオンライン交流では両国の学生・生徒約100人が新型コロナを克服するための両国の協力や少子高齢化、就職、環境問題などについて議論されている。
韓日の青少年交流事業は1988年に両国が人的交流を拡大することで合意したことに伴い、翌年から毎年行われた。これまでに両国の中高生、大学生など約1万4600人が参加した。
【聯合ニュース】
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