「がんばろう！日本」のメッセージを込めて、東日本大震災民団義捐金口座には同胞からの支援金が次々と寄せられている。このほか、民団会館を会場に「募金の日」を設けたり、街頭での呼びかけやチャリティー公演も始まるなど、各地で多様に展開されている。金額の多寡は別として、「国籍、民族を問わず、支援の心を届けよう」との思いはみな同じだ。民団義捐金の受付は28日まで。

■□児童が街頭募金…塩浜地区農楽隊…
　【三重】民団三重塩浜地区農楽隊の児童20人が10日、近鉄四日市北口ふれあいモールで市民に東日本大震災義捐金募金への協力を呼びかけた。

　児童は農楽の衣装や民団サポートジャンパーを着用した。手にした「がんばろう　日本・東北」と書かれた義捐金箱が目立っていた。わずか3時間で約1500人から12万2365円の協力を得た。

　児童たちは「募金活動をしてみて、もし、今回の地震がこの辺で起きていたらとか考えたり……いろんな気持ちになりました」「またやってみたい」と話していた。

　子どもたちは民団三重本部の韓久事務局長から農楽の指導を受けている。毎年、地元四日市の市民まつりには「大農楽隊」を構成し出演する。

■□オリニ会で決議…京畿道炭筏初等学校…
　【ソウル】京畿道廣州市の炭筏初等学校の児童が7日、ソウル市内の民団本国事務所を訪れ、東日本大震災民団義捐金として193万ウォンを寄託した。民団側からは定期監査のため本国事務所を訪れていた金昌植監察委員長と孫京翼監察委員が出迎えた。

　児童を引率した李敬淑校監によれば、募金は震災直後から児童の自発的な意志で始まった。全校児童で構成する全体オリニ会で募金活動を決議、教職員らも率先して募金に協力した。

　金監察委員長は、「児童が自発的に募金活動に立ち上がったことに感動した」と述べた。

■□従業員から率先…同胞経営の遊技場…
　成田興業（本社・東京都大田区、柳箕桓社長）では東日本大震災の翌日から直営の遊技場店舗前に従業員が立ち、義捐金募金を呼びかけている。3月末までに集まった100万円は日本赤十字本社に届けた。

　同社専務の柳榮暁さん（東京青商会長、民団大田支部組織課長）によれば、一部の従業員が津波で肉親を失ったことがわかり、自然に募金の気運が盛り上がったという。会社も後押ししている。本社を置くＪＲ蒲田駅前では道路使用許可を得たうえ3人が交替で立ち、開店直後から夕方まで大きな声で募金を呼びかけている。このほかの2店舗でも実施中。街頭に立つ従業員は3店舗で合わせて100人余り。

　柳専務は、「少なくとも100日間は続ける」と話している。

■□「花見」取りやめ「募金の日」に…民団東京・大田…
　民団東京・大田支部は10日、この日に予定していた花見を中止、「募金の日」として盧幸一支団長ら役員が同支部で義捐金を受け付けた。午後3時までに15人から22万9000円が集まった。

　なかでも、黄昌吉さんは父親の今錫氏、甥の仁洙氏の分と合わせ、3家族分15万円を持参した。これで同支部の震災関連義捐金は37万9000円余りに達した。

■□「故人の遺志」と…趙南富氏の遺族…
　故趙南富氏（民団中央本部副議長、東大阪市）の遺族からこのほど、東日本大震災義捐金100万円が故人名義で民団中央本部に送られてきた。同封の手紙には「故人が生きていたら、当然こうしたことでしょう」と書かれていた。

■□物品販売益から…婦人会大阪本部…
　【大阪】婦人会大阪本部（金濱子会長）は7日、東日本大震災義捐金として、100万円を金漢翊民団大阪本部団長に届けた。

　金会長は、「未曾有の大震災に役員一同、心を痛めている。こうしたときこそ、お互いに助けあうことが大事だ」と話した。金団長は、「婦人会の心遣いにとても感謝している」と述べた。　義捐金は同本部がゴマ油や化粧品などの物品を販売して得た収益から捻出した。

■□チャリティー公演…民団大阪と文化院…
　【大阪】趙珠仙さんのパンソリ公演が5日、大阪韓国人会館で開かれ、約500人が楽しんだ。東日本大震災義捐金チャリティーとして、民団大阪本部（金漢翊団長）と駐大阪韓国文化院（金鍾浩院長）が主催。会場受付には募金箱を置いた。金額は集計の結果、約14万円だった。

■□受講料から寄付…柳会ワークショップ…
　【大阪】韓国伝統舞踊「柳会（ポドルフェ）」は5月のゴールデンウィーク期間を利用、白頭学院建国学校で韓国伝統文化の基礎を学ぶワークショップを開催する。受講料の一部は東日本大震災義捐金として寄付するほか、受講者からの募金も呼びかける。

　期間は5月3〜5日までの3日間。講習内容はサムルノリ（ケンガリ、チャンゴ）、立ってチャンゴを演奏するソンバン、仮面踊り、民俗舞踊、太平簫など。講師には韓国国立芸術大学の教授陣を招請する。講習費は3日間通しで1万5000円。　問い合わせは「柳会」（℡06・6781・7311／ＦＡＸ06・6781・7317）。

（2011.4.15　民団新聞）